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先端医療開発センター

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ごあいさつ

開発チーム代表からのメッセージ

独立行政法人国立がん研究センター 理事長 堀田 知光

堀田先生

日頃より地域の医療従事者の皆さまには、国立がん研究センターの活動にご協力いただき感謝申し上げます。

この度は、国立がん研究センター東病院が取り組んでいる「がん患者の外来治療支援システム」についてご紹介いたします。

平成19年4月より施行されたがん対策基本法に、がん患者の療養生活の維持向上が掲げられ、さらに、平成24 年6月策定された第二次がん対策推進基本計画では、重点的に取り組む課題として、「がん患者とその家族が可能な限り質の高い生活を送れるよう、緩和ケアががんと診断された時から提供されるとともに、診断や治療、在宅医療など様々な場面で切れ目なく実施される必要がある」と唱われています。

また、わが国は世界のどの国も経験したことのない高齢化社会を迎えており、2020 年にはがん有病者の75%は65歳以上と予測されています。

このような情勢のなか、厚生労働科学研究費補助金により、我々は特に高齢がん患者を対象とした包括的マジメントシステムを開発しました。本活動は、これからの国のがん対策にも重要位置を占めるものであると考えております。各位のご協力を賜りますようお願い致します。

独立行政法人 国立がん研究センター東病院 緩和医療科 科長 木下 寛也

木下先生

患者さんは外来受診日までの体調の変化、不安にどう対処しているのでしょうか?こんな事を尋ねてもいいのか、様子をみていて大丈夫かなどと悩んでいるのかもしれません。悩んだ末に、病院に電話を掛けたがつながらなかった。電話で相談したが、様子をみてくださいと言われた。などの経験をされています。

このような問題に役立つプログラムを私たちは開発したいと考えています。ご協力いただければ幸いです。

独立行政法人 国立がん研究センター東病院 精神腫瘍科 科長 小川 朝生

小川先生

がん治療に悩む患者さんとご家族を支えるチームを目指します。

患者さんとご家族が直面する様々なストレスを和らげ、普段どおり変わらずに生活が送れるように、担当医とともに、さまざまな専門家がチームを組んで支えるしくみを作り、広く発信することを目指したいと思います。

Cancer

2012年に策定されました第二次がん対策推進基本計画(改定)において、その重要課題の一つに「がんと診断されたときからの緩和ケアの推進」が掲げられています。がん患者さんとそのご家族が質の高い生活を送ることができるように、がんの診断時から支持療法やケアが提供され、さらに切れ目なく提供されることが求められています。
 国立がん研究センター東病院におきましては、2013年6月にサポーティブケアセンターを開設し、治療と一体となった患者・家族目線の支援体制の整備を目指しています。本研究はその一環として行われている研究です。