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主任研究者 静岡県立静岡がんセンター 山口 建
研究者氏名、所属および分担研究課題
*2：平成14年4月1日−平成16年3月31日 *3：平成13年4月1日−平成13年12月31日 *4：平成14年1月1日−平成16年3月31日 *5：平成13年4月1日−平成15年3月31日 平成15年度研究報告 研究成果の要旨 我が国の急速な高齢化の進展に伴いがん患者数は増加し続けているが、同時に、がん告知の普遍化と患者・家族の医学的知識や消費者意識の向上も相まって、"がんの時代"が訪れようとしている。限られた医療資源を効率的に活用して、この時代を乗り切るための方策を検討するのが、本研究班の目的である。 基本的には、有効ながん対策実践のため、国民一人一人が予防技術を学び、積極的にがん検診を受け、そして症状があれば速やかに医療機関を受診する習慣を身につけることが重要である。そこで、このための啓発活動と、国民が容易に予防、検診、受診を実践するための仕組み作りが必要と考えられた。 一方、がんに罹患した患者に対して、患者の立場にたち、患者の権利や利益を守ることを目指し、"患者代弁者"制度を実施したところ、患者・家族からの苦情や提言の解決に大いに役立っており、今後、このような制度は、がん医療の中で医療の質の向上に有効と思われた。また、質の高いがん医療を実践するにあたり、がん医療費の将来動向を知ることには意義がある。今回、システムモデルを用いた検討では、2015年のがん医療費は現在の1.5倍になることが予測された。 平成13年〜15年度総合研究報告 研究成果の要旨 我が国では、急速な高齢化の進展に伴いがん患者数は増加し続けているが、同時に、がん告知の普遍化と患者・家族の医学的知識や消費者意識の向上も相まって、"がんの時代が訪れようとしている。 本研究では、がんの疾病管理の立場から、限られた医療資源を効率的に活用し、この時代を乗り切るための研究を進めてきた。これは、一般国民を対象とした啓発活動、行政の役割、予防、検診、診療、社会復帰、緩和医療、そして全ての分野に関わる研究活動などについて検討し、最も効果的ながん対策実施のために、医療資源を効率よく適正に配分することを目指す手法である。 具体的には、国民一人一人が予防技術を学び、積極的にがん検診を受け、そして症状があれば速やかに医療機関を受診する習慣を身につけること、そして、それを普及させるための啓発活動と、国民が、予防、検診、受診を容易に実践するための仕組み作りが必要と考えられた。 また、新しいがん医療に関わる機能、職種として、医療相談、患者代弁者についても検討し、さらに、がん医療費の将来動向についても検討を加えた。 平成14年度研究成果の要旨
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更新日:2004/12/01 |
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