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主任研究者 弘前大学生涯学習教育研究センター 斎藤 博 研究者氏名、所属および分担研究課題
*2:平成13年11月1日−平成14年 3月31日 平成13年度研究報告 研究成果の要旨 精検受診に影響する検診実施側の要因を全国3219市町村から割り出した受診率良好および不良な704の市町村で調査分析した。精検受施日の指定、受診勧奨の回数が精検受診率と正の相関、要精検率が負の相関を示し、これら要因をとりこんだシステムの開発が精検受診率向上に必要と示された。精検未受診者群の癌(n=63)は受診者群(n=767)に比べ、５年生存率が低く(62.2％ vs 91.2％, p＜0.001)、大腸癌死亡のリスク比は4.80(p＜0.001)と高いことから積極的な精検受診勧奨を行う客観的根拠が初めて示された。全大腸内視鏡検査(TCS)後の大腸癌担癌リスクは年数と共に増大したが、初回TCSで「異常なし」の場合２〜５年以降のオッズ比は1.11〜1.75と明らかなリスクの上昇は認めず精検で異常がない場合は５年程度、検診間隔をあけられると示唆された。初回「腺腫あり」の群ではオッズ比は年数と共に増大し、３，４，５年以上ではそれぞれ1.93，3.00，9.07(p＜0.0001)で３〜４年程度後でのfollow upが必要と示唆された。 平成12年〜13年度総合研究報告 研究成果の要旨 精検受診に影響する検診実施側の要因を全国3219市町村から割り出した受診率良好および不良な704の市町村で調査分析した。精検受施日の指定、受診勧奨の回数が精検受診率と正の相関、要精検率が負の相関を示し、これら要因をとりこんだシステムの開発が精検受診率向上に必要と示された。精検未受診者群の癌(n=63)は受診者群(n=767)に比べ、５年生存率が低く(62.2％ vs 91.2％, p＜0.001)、大腸癌死亡のリスク比は4.80(p＜0.001)と高いことから積極的な精検受診勧奨を行う客観的根拠が初めて示された。全大腸内視鏡検査(TCS)後の大腸癌担癌リスクは年数と共に増大したが、初回TCSで「異常なし」の場合２〜５年以降のオッズ比は1.11〜1.75と明らかなリスクの上昇は認めず精検で異常がない場合は５年程度、検診間隔をあけられると示唆された。初回「腺腫あり」の群ではオッズ比は年数と共に増大し、３，４，５年以上ではそれぞれ1.93，3.00，9.07(p＜0.0001)で３〜４年程度後でのfollow upが必要と示唆された。 平成12年度研究成果の要旨
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更新日:2004/12/01 |
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