14-19 がんの骨転移に対する予後予測方法の確立と集学的治療法の開発
 
がん研究助成金タイトルバー
がん研究助成金 計画研究 計画研究一覧へ戻る

14-19 がんの骨転移に対する予後予測方法の確立と集学的治療法の開発

主任研究者 大阪府立成人病センター 荒木 信人


研究者氏名、所属および分担研究課題
研究者氏名
所属施設 地位
分担研究課題名
荒木 信人
大阪府立成人病センター 整形外科 部長
骨転移の標準的診療指針の確立
守田 哲郎
県立がんセンター新潟病院 整形外科 部長
転移性脊椎腫瘍の標準的治療指針の確立
中馬 広一
国立がんセンター中央病院 整形外科 医長
骨転移に対する集学的治療法の開発
矢澤 康男
栃木県立がんセンター 骨軟部腫瘍科 副主幹兼医長
各原発巣ごとの骨転移発生率、診断、治療の実状把握
名井 陽
大阪大学医学部 助手
骨転移機序、骨代謝制御による骨転移治療法の開発
片桐 浩久
静岡がんセンター 整形外科 医長
骨転移発生例における生命予後因子の解明
宮城 洋平
神奈川県立がんセンター 臨床研究所 技官
前立腺がん骨転移におけるprstase/KLK4の役割と、転移モデルの開発

 
平成14年度研究報告 研究成果の要旨
 
今年度の研究成果は、1.問題点把握を行い、転移性骨腫瘍が臨床上は忌避された領域であること、患者数として肺癌、乳癌が半数近くを占め、その他腎、消化器、肝、前立腺、甲状腺等が多いが、骨転移発生率では、腎、前立腺、乳、肺癌が多いこと、また、日本整形外科学会臨床研修認定2325施設に対する手術動向アンケート調査を実施し、現在1674例/年の手術が確認された。2.単発性骨転移症例は5年生存率が50%を超えており、積極的治療が望ましいこと、また骨髄症あるいは前骨髄症症例は手術不適応症例であることは現時点で妥当な治療指針で周知が必要。転移性脊椎腫瘍については、今後のprospectiveな解析が必要で、麻痺発生の危険性についての患者教育と経過観察方法の意識改革が必要な段階である。3.prospectiveな症例450例の予後予測因子として、原発巣、内臓転移、Performance status、骨転移数、受診までの化学療法等の有無、が有意であった。

本ページは、研究成果の要旨のみを掲載しております。
詳しい研究報告をご覧になりたい方は、「厚生労働省がん研究助成金による研究報告集 平成14年度」を全国の医学部・医科大学図書館に配布しておりますので、そちらをご利用下さい。



前の研究へ
| がん研究助成金トップへ |


更新日:2004/12/01