総合内科
歯科
２．診療について
３．研究について
１．歯科について
| 医師名（ふりがな） | 役職・専門分野 | 専門医・認定医資格 | メッセージ |
| 上野 尚雄 （うえの たかお）  |
医員 歯科 |
口内炎や顎骨壊死など、がん治療中に起こる口腔のトラブルへの対応を行っています。 |
がん専門病院の歯科・口腔外科として、さまざまながんの治療中に生じる口腔内の諸問題に対し、歯科的なサポートを行っています。特にがん治療に伴う口腔合併症を予防、回避するための取り組みを重点的に行っています。
２．診療について
がん患者への歯科的支持療法のすべてを行っています。
１）がん治療中の口腔内合併症への対応
がん治療中には、様々な口腔内の症状や、口腔内の細菌が原因の合併症が起こる事が知られています。
口腔内の合併症は、それ自体が苦痛で不快なだけでなく、栄養状態を悪化させたり、感染症の引き金になるなど、直接的、間接的にがん治療に悪影響を与えます。
特に造血幹細胞移植や大量化学療法、頭頸部への放射線療法や化学療法、骨転移に対するビスフォスフォネート製剤の治療を受ける場合、口腔合併症が起こるリスクが高く、がん治療に与える悪影響も大きいことが知られています。
そのため当科では、医師、看護師と連携し病棟往診あるいは外来において口腔ケア、う蝕や歯周病などの口腔内感染巣の除去などを行い、口腔内合併症の発生リスクをできるだけ下げるよう介入することで、がん治療が円滑に進むための支持を行っています。
また摂食嚥下障害に伴う誤嚥性肺炎のリスクを下げるための口腔ケアも行います。
２）歯科補綴処置（特殊な歯科装具を用いた治療）
口腔悪性腫瘍の患者さんに対しては、周術期の口腔ケアに加えて、術後の咀嚼、嚥下機能を考慮した介入を行い、がん切除手術の結果生じた顎欠損、顎顔面欠損に対し専門の歯科技工士と協力して顎補綴義歯や嚥下補助装置、また顔面エピテーゼといった特殊な装具を作製し、早期社会復帰をゴールにした治療を行っています。
３．研究について
１）がん治療の支持療法としての口腔ケアに関する研究
厚労省がん研究開発費の助成のもと、がん治療中に生じるさまざまな口腔合併症の治療法や予防法の研究を静岡県立静岡がんセンターなど多施設と共同で行っています。特に口腔ケアによる合併症リスク軽減のエビデンス構築のための研究を中心に行っています。２）がん治療を支える医科歯科連携
（国立がん研究センターと日本歯科医師会との医科歯科連携）2006年に策定されたがん対策基本法において「がん患者を中心とした、患者の立場に立ったがん医療」が国の政策として提示され、がん患者に苦痛の少なく、安心して治療を受けられる体制造りづくりが急務となっていました。その体制づくりの一つとして、センターではがん治療における口腔ケアや歯科治療が、より質の高いがん治療を提供するために重要な支持療法であると考え、「口腔ケアや歯科治療をがん治療の一環として取り入れる」方針に達しました。
「口腔ケアをがん治療に導入しすることで、がん治療中の口腔内合併症を予防・軽減し、またがん患者さんが安心して歯科治療や口腔ケアを受け、口から自然な形でおいしく食事をとることができる」ことを目標に、日本歯科医師会と協働して、がん患者の治療前の口腔ケアなどを地域歯科医療機関に依頼して実施してゆきます。
連携は、まず全身麻酔手術を初めて受ける予定のがん患者（年間約4,000名）のうち、関東圏（千葉県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、山梨県）に居住する患者を対象に開始します。
手術前に「地域連携歯科医師」（がん治療中も安心して地元で歯科を受診できるよう、国立がん研究センターが主催した講習会を受講し、協力歯科医として登録された日本歯科医師会会員です）を受診し、口の中の衛生状態を改善して頂いてから、入院、手術に臨んでいただきます。これにより嚥下性肺炎のリスク軽減、気管内挿管時の歯牙トラブル（歯の動揺・脱落、破折など）の予防、また術後の良好な経口摂取再開の手助けとしたいと考えています。
最終的には「がん治療を受けられる（あるいは受けられた）すべての患者さん」がこの連携の対象です。
化学療法や放射線療法、ビスフォスフォネートの治療を受けられる患者さん、また緩和医療の患者さんや自宅への往診が必要な患者さんなど、連携対象の患者さんは徐々に拡大してゆく予定です。
本事業は、2年間ごとに関東圏の医療連携の事業成果を評価・確認しながら、徐々に全国地域がん拠点病院と都道府県歯科医師会との連携に拡大させる予定です。平成21年および22年度は、センターと関東圏の歯科医療機関との連携モデルの構築を目標とします。続いて平成23年度を目途に北海道・東北、関東、東京、東海・信越、近畿・北陸、中国・四国、九州の各地域で、1つ以上の都道府県がん拠点病院と地域歯科医療機関の連携事業を開始します。
最終的には、平成25年度を目途に全国のがん診療連携拠点病院（375施設）と地域連携歯科医療機関の連携事業を開始する計画です。