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主任研究者 財団法人大阪がん予防検診センター 中村
正和 研究者氏名、所属および分担研究課題
*2:平成11年 5月 1日−平成13年 3月31日 *3:平成11年 4月 1日−平成12年 4月12日 *4:平成12年 4月13日−平成13年 3月31日 *5:平成11年 4月 1日−平成11年 5月31日 *6:平成11年 6月 1日−平成13年 3月31日 *7:平成11年 4月 1日−平成12年 7月31日 *8:平成12年 8月 1日−平成13年 3月31日 *9:平成11年 4月 1日−平成12年 3月31日 平成12年度研究報告 研究成果の要旨 1)健診の場での禁煙指導の有効性を評価するため、地域や職域の12施設と協同し、2314人の喫煙者を研究対象として、effectiveness studyを実施した。6カ月後の断面禁煙率ならびに1年後の断面、継続禁煙率において、禁煙指導に熟練した指導者が介入を行ったefficacy studyの成績に比べて少し効果が低下するものの、有効性を示す成績が得られた。2)医療の場での禁煙指導の有効性を評価するため、入院患者を対象に無作為比較対照研究を実施した。現在、1施設でのパイロット研究の段階であるが、入院中だけでなく退院後も、指導の効果を示唆する成績が得られた。3)禁煙によるがん予防効果の指標となる生体マーカーとして、solubleFASをとりあげ、禁煙との関係を調べたところ、禁煙者で有意に低いことが見出された。4)余命を効果指標として、禁煙プログラムの費用効果分析を行った。その結果、禁煙プログラムの費用効果比は39,067〜45,578円/人・年となり、保健医療プログラムの中で費用効果性に優れていることが示された。 平成11年度〜12年度総合研究報告 研究成果の要旨 1)健診の場での禁煙指導の有効性を評価するため、地域や職域の健診の場で準無作為比較対照試験の研究デザインの下で、efficacy study(研究対象数426人)とeffectiveness study(12施設との共同研究、研究対象数2314人)を実施した。その結果、熟練した指導者が介入を行った場合の効果(efficacy study)だけでなく、トレーニングにより養成された指導者が介入した場合(effectiveness study)についても、熟練した指導者に少し劣るものの、有効性を示す成績が得られた。2)医療の場での禁煙指導の有効性を評価するため、入院患者を対象に無作為比較対照研究を実施した。現在、1施設におけるパイロット研究の段階であるが、入院中だけでなく退院後も、指導の効果を示唆する成績が得られた。3)efficacy studyのデータを用いて、余命を効果指標とした禁煙指導の費用効果分析を行った。その結果、禁煙指導の費用効果比は39,067〜45,578円/人・年となり、保健医療プログラムの中で費用効果性に優れていることが確認された。
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更新日:2004/12/01 |
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