11-21 遺伝性腫瘍の遺伝子診断の実施の方法とその評価に関する研究
 
がん研究助成金タイトルバー
がん研究助成金 計画研究 計画研究一覧へ戻る

11-21 遺伝性腫瘍の遺伝子診断の実施の方法とその評価に関する研究

主任研究者 栃木県立がんセンター研究所 菅野 康吉


研究者氏名、所属および分担研究課題
研究者氏名
所属施設 地位
分担研究課題名
菅野 康吉
栃木県立がんセンター研究所 室長
遺伝子検査の精度向上に関する研究
岩間 毅夫
佐々木研究所付属杏雲堂病院 副院長
生涯、世代を視野にいれた遺伝性消化管腫瘍における診断治療のあり方の研究
牛尾 恭輔
国立病院九州がんセンター 副院長
遺伝性腫瘍に関する知識の提供および広報活動に関する研究
岡村 仁
広島大学医学部 教授
遺伝情報開示後の心理社会的側面に関する研究
藤田 伸
国立がんセンター中央病院 医員
遺伝子診断に基づく遺伝性腫瘍の外科的治療選択とフォローアップ法
吉田 輝彦
国立がんセンター研究所 部長
家族性大腸腺腫症の遺伝子診断の実際の方法とその評価に関する研究
平家 勇司
国立病院四国がんセンター 医員
遺伝子診断実施に伴う心理・倫理・社会的問題点の検証と対策


平成13年度研究報告 研究成果の要旨

遺伝性腫瘍の遺伝子診断を臨床応用するためには遺伝相談を中心とするクライエントの支援体制の整備が不可欠である。家族性大腸腺腫症(FAP)および遺伝性非ポリポーシス大腸癌(HNPCC)を対象として遺伝相談を前提とした遺伝子検査を実施し、同時に遺伝子検査が被験者に及ぼす心理社会的影響の調査を行う共同研究プロトコールを作成した。各施設の倫理委員会の承認後、平成11年12月より全国8施設(現在は12施設)の参加による多施設共同研究を開始し、平成14年3月までに180例が登録された。さらに本年度は血縁者の保因者診断の実施状況、本共同研究に登録された症例を対象として、小児科等他領域の専門家を交えた事例検討会を実施し、遺伝性腫瘍の遺伝カウンセリングの問題点の抽出を試みた。その他、遺伝相談を実施するために必要なカウンセリング用資料の作成、文書、インターネット等を利用した遺伝性腫瘍についての情報提供、構造化面接診断による遺伝子検査の結果開示後の心理社会的影響の調査等を行った。

平成12年度研究成果の要旨

本ページは、研究成果の要旨のみを掲載しております。
詳しい研究報告をご覧になりたい方は、「厚生労働省がん研究助成金による研究報告集 平成13年度」を全国の医学部・医科大学図書館に配布しておりますので、そちらをご利用下さい。



前の研究へ   次の研究へ

| がん研究助成金トップへ |


更新日:2004/12/01