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主任研究者 神奈川県立がんセンター 岡本 直幸 研究者氏名、所属および分担研究課題
*2:平成13年4月1日−平成14年3月31日 平成13年度研究報告 研究成果の要旨 全国がん（成人病）センター協議会（以下、「全がん協」と称す）加盟の地域がん専門診療施設29施設の協力を得て、５つの課題（施設現況調査、生存率の算定、インフォームド・コンセント（IC）後の患者サポート、地域医療機関との連携、がん患者のQOLとアメニティ）について研究を行った。施設現況調査では、前身の研究班は継続して進めてきた調査で、経年的に纏めることでわが国のがん医療の動向が読み取れる。また。がんの生存率の算定では、各施設の院内がん登録のデータを活用して1994年初発がん患者の全ての個別データを中央に収集し、進行度別、組織診断別の５年相対生存率を算定した。IC後のサポートに関する研究では、乳がん患者を例としてサポート手法を開発し「乳がん告知後ケアガイドブック」を作成した。地域医療との連携に関しては、退院後がん患者の退院後医療施設に関する調査を実施し、地域医療機関や在宅ケアとの関連について検討を行っている。がん患者のQOL維持・向上と病院のアメニティに関する研究については、いくつかの施設において「患者満足度調査」を実施した。これらの研究をもとにして、21世紀のがん専門診療施設のあり方を提言すべく研究を進めてきた。 平成12年〜13年度総合研究報告 研究成果の要旨 全国がん（成人病）センター協議会加盟のがん専門診療施設29施設の協力を得て、５つの課題（施設現況調査、生存率の算定、インフォームド・コンセント（IC）後の患者サポート、地域医療機関との連携、がん患者のQOLとアメニティ）について研究を行った。これまでの施設現況調査と比較することによって、70歳以上のがん患者割合が増加していること、がん死亡退院患者が減少していることが示され、ターミナル期のがん患者の療養場所が問題になることを指摘した。生存率の算定では、全施設よりがん患者の個別データを収集する方式に変更したことから、各施設における院内がん登録の整備が不充分であることを指摘できた。IC後の患者のサポートに関しては、「告知後マニュアル」を作成し、その手順に則った介入を行うことで、がん患者の不安を軽減出来ることを示した。地域医療機関との連携に関する研究においては、入院中に在宅療養を望んでいない患者の半数が在宅療養に追い込まれていた。この結果は、全がん協などのがん専門診療施設と地域医療との連携が不充分であることを示唆している。また、がん患者のQOLとアメニティに関する研究では、今後の病院のアメニティの在り方や患者の満足度には、症状、治療、入院の経験などが関与していることを示した。これらの研究結果を基にして、21世紀のがん専門診療施設のあり方について検討を加えているところである。 平成12年度研究成果の要旨
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更新日:2004/12/01 |
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