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主任研究者 神奈川県立がんセンター 岡本 直幸 研究者氏名、所属および分担研究課題
*2:平成15年4月1日−平成16年3月31日 平成15年度研究報告 研究成果の要旨 全国がん(成人病)センター協議会(以下、「全がん協」と称す)加盟の地域がん専門診療施設29施設の協力を得て、(1)施設現況調査、(2)生存率の算定、(3)インフォームド・コンセント(IC)後の患者サポート、(4)地域医療機関との連携、(5)がん患者のQOLと施設アメニティ、の5課題について研究を行った。施設現況調査は本研究班の前身から継続して実施されてきた調査で、経年的に纏めることによって死亡退院がん患者の減少傾向や入院期間の大幅な短縮などが観察された。がんの生存率の算定では、1996年初発入院治療を行ったがん患者を対象として個別データを収集し、部位別進行度別5年生存率を算定した。また、IC後のサポートに関する研究では肺がん患者用の「がん告知後ケアガイドブック」を作成した。地域医療との連携に関しては、退院後がん患者の退院後医療施設に関する調査を実施し、地域医療連携室の必要性が示された。がん患者のQOL維持・向上と病院のアメニティに関する研究については、昨年度の資料をもとに施設間の相違について検討を加えた。これらの結果をもとに、21世紀のがん専門診療施設の在り方を検討した。 平成14年〜15年度総合研究報告 研究成果の要旨 全国がん(成人病)センター協議会(以下、「全がん協」と称す)加盟29施設の協力を得て、(1)施設現況調査、(2)生存率の算定、(3)インフォームド・コンセント(IC)後の患者サポート、(4)地域医療機関との連携、(5)がん患者のQOLと施設アメニティの研究を行ってきた。施設現況調査からは、経年的ながん患者の増大、外来がん患者の増大、死亡退院がん患者の減少、入院期間の短縮が観察された。生存率は1995-6年の初発入院治療がん患者を対象として個別データを収集し、部位別進行度別5年生存率を算定した。協力が得られなかった施設や提出データの精度の問題が指摘され、消息判明率も約90%で課題を残した。IC後のサポートに関しては肺がん用の「がん告知後ケアガイドブック」を作成した。地域医療との連携に関しては、退院後がん患者の在宅ケアに関する調査を実施し、退院時の説明や支援の重要性から地域医療連携室等の整備が必要と思われた。QOL維持・向上と病院アメニティに関する研究については、昨年度の資料をもとに施設間の相違について検討を加えた。これらの結果をもとに、21世紀のがん専門診療施設の在り方を検討した。 平成14年度研究成果の要旨
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更新日:2004/12/01 |