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主任研究者 東海大学医学部 江口 研二 研究者氏名、所属および分担研究課題
*2：平成14年2月1日−平成15年3月31日 *3：平成14年4月1日−平成15年3月31日 *4：平成13年4月1日−平成14年3月31日 *5：平成13年4月1日−平成14年3月31日 *6：平成13年4月1日−平成14年3月31日 平成14年度研究報告 研究成果の要旨 全国がんセンター・成人病センター協議会(全がん協)診療専門施設をモデルとして、全がん協施設に対する専門研修教育体制に関する現状調査をおこなった。がん専門の教育研修制度の質を保証するには、原則として年間がん患者診療実績が全患者診療実績の約半数以上を占める施設、がん診療に特化した研修教育カリキュラムを有する研修教育委員会、院内教育指導体制の統一管理、の3条件を満たす専門病院を標準的な研修教育施設とすることが望ましいと考えられた。全国的な規模でのがん専門医療教育研修体制の効率的な整備に関して、特にレジデントの給与面での改善、特定大学医局人事とレジデント公募制などの課題は、単独施設では対応不可能な部分が多い。全がん協として全国レベルでの横断的な組織力を生かしたがん専門研修教育体制の整備が必要である。本研究班の提言により全がん協に設置された教育担当理事と教育専門委員会の役割は重要である。 平成13年〜14年度総合研究報告 研究成果の要旨 全国がんセンター・成人病センター協議会(全がん協)診療専門施設をモデルとして、全がん協施設に対する専門研修教育体制に関する提言を行った。現状調査から、がん専門の教育研修制度の質を保証するには、1）原則として年間がん患者診療実績が全患者診療実績の約半数以上を占める施設であること、2）がん診療に特化した研修教育カリキュラムを有すること、3）院内の教育指導体制を施設として統一管理すること、の少なくとも3条件を満たす専門病院を標準的な研修教育施設とすることが望ましい。全がん協としてレジデント教育研修要領および概要(標準的研修内容)の作成、レジデント課程修了者に対する全がん協共通修了証書発行制度の充実、国立がんセンターと全がん協加盟施設とのレジデント交流研修制度の整備を進めることが必要である。このため、全がん協教育担当理事および教育委員会にて恒常的にレジデント制度の運営体制を検討する必要がある。 平成13年度研究成果の要旨
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更新日:2004/12/01 |
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