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主任研究者 九州大学大学院医学研究院 岩本 幸英 研究者氏名、所属および分担研究課題
平成14年度研究報告 研究成果の要旨 骨肉腫化学療法の多施設共同研究（NECO95-J）を行い、その成績を分析した結果、累積5年生存率77.1％と良好な成績を得た。しかし、プロトコール脱落例の予後が悪いこと、術前化学療法無効例は薬剤変更にも関わらず予後が悪いこと、などが問題であり、これらを解消した次世代のNECOプロトコールを立案している。手術療法では、2cm以上の広範切除縁が安全であり、術前療法著効例では切除縁を縮小可能であるが、無効例や再発例では治癒的切除縁が必要であることを明らかにした。ユーイング肉腫については、細胞周期制御因子p21の発現抑制が発がんメカニズムとして重要であり、p21発現を誘導するヒストン脱アセチル化酵素阻害剤が分子標的治療薬として有用であることを示した。また、コンドロモデュリン-I遺伝子の悪性骨腫瘍における意義について検討した結果、骨軟骨系肉腫の起源細胞の分化段階を示す指標となることが判明した。 平成13年〜14年度総合研究報告 研究成果の要旨 骨肉腫化学療法の多施設共同研究（NECO95-J）を行い、累積5年生存率77.1％と良好な成績を得た。しかし、術前化学療法無効例やプロトコール脱落例の予後が悪いことなどが問題であり、これらを解消できる次世代プロトコールを立案している。また、RBおよびp53に様々な変異を持つ骨肉腫細胞株を樹立し、骨肉腫発生に関与していると思われる遺伝子群を同定した。手術療法では、2cm以上の広範切除縁が安全であり、術前療法著効例では切除縁を縮小可能であるが、無効例や再発例では治癒的切除縁が必要であることを明らかにした。ユーイング肉腫については、PBSCT併用高用量化学療法による予後改善の可能性や、p27の発現が予後予測因子として有用であること、p21発現抑制が発がんメカニズムとして重要であることを示した。軟骨肉腫は外科的切除のみが有効な治療法であり、手術が困難な症例は予後不良であるため、遺伝子治療開発のための基礎として、自殺遺伝子導入による腫瘍縮小効果を確認した。 平成13年度研究成果の要旨
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更新日:2004/12/01 |
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