＜ なぜ重要か ＞

　がんの治療や精密検査、治療後のフォローアップのために定期的に通院することが一定期間続きます。通院に必要な時間は治療内容にもよりますが、丸一日費やすことは多くなく、２～３時間で終わるものがほとんどです。そのため、数時間職場を離れれば十分に通院をすませることができる場合が多く、半日あるいは時間単位での休暇制度があれば、日数に限りのある年次有給休暇を有効に活用することができます。また最近は、入院をしない（あるいは1日から2日の短期間の入院）で抗がん剤などの化学療法を実施している医療機関もあり、仕事を継続しながらがんの治療を続けている人もいます。このような場合も1日単位ではなく時間単位で年次有給休暇を利用できると、治療と仕事の両立に役立ちます。

＜ なぜ重要か ＞

　がんだけではなく、多くの病気で入院期間は短くなっています。しかし、退院したらすぐに職場復帰できるとは限りません。また、がんは手術や化学療法など体力を消耗する治療を要することが少なくありません。職場復帰後も治療や定期検査等で病院への通院や、急な体調不良による休みが必要となるなど、一定期間は不定期に仕事を休まざるを得ない状況が発生します。そのため、月単位で休みが必要になった場合に備え、年次有給休暇とは別に傷病(療養)休暇が取得できるよう、社内の規定を整備したり、社員から相談や申し出があった場合にはすぐに対応できるように備えることが重要です。

＜ なぜ重要か ＞

　がんになってしまった場合もごく早期に発見された場合は、治療に必要な時間や身体的な負担が少なくて済む可能性があります。早期発見のためには定期的にがん検診を受診することが重要です。しかし、労働安全衛生法で規定している定期健康診断の受診率が100%近いのに比べ、その精密検査やがん検診の受診率は高くありません。健康診断の精密検査やがん検診の受診率が低い背景には、「面倒くさい」「なんとなく怖い」など様々な理由があるようです。必要に応じて精密検査や受けることを含めて、会社として可能な限りがん検診を受けやすいサポート体制を整えることが大切です。

＜ なぜ重要か ＞

　がん検診の受診率が低い理由として「忙しくて受診する時間がない」というものもあります。たしかに、多くの医療機関の診療時間は平日の日中のみで、仕事をしている人ががん検診を受けることは時間的にも難しい可能性があります。そのため会社として、がん検診を受けやすい「時間的なサポート」を考えてみましょう。たとえば、がん検診特別休暇や定期健診と同じタイミングで受診することなど、時間の面からも受けやすい環境を整えることは、がん検診の受診率向上につながるでしょう。また、経営者や上司・安全衛生担当者などがきめ細やかに声かけをして、受診を促すことも大切です。