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健康情報についての全国調査（2023年）（INFORM Study 2023）
更新日 : 2024年3月27日
調査の概要
アンケート調査によって、がんになった時に安心して生活するために必要と考えられる事柄の認知度について、それぞれに影響を与える様々な背景要因（性別、年齢、社会経済的要因、がんの既往歴など）を調べます。また、人々の健康情報へのアクセスに関係する要因（どのような情報源から情報を得ているか、信頼する情報源は何か）についても調査します。これらは過去の研究で、がんや健康情報の発信を進める上で重要とされた項目です。
「がんとの共生」に関する認知
今回の調査では診療ガイドライン、治療と仕事の両立、遺伝性のがん、子どもをもつこと、緩和ケアなど、がんと診断されてから生活するうえで必要となる事柄についての認知度が主要なトピックとなります。
調査の設計
本調査は、国民を代表する情報を得られるように設計されました。
2023年5月に、前回調査（INFORM Study 2020）と同様に選ばれた1万人を対象として本調査を実施しました。質問票回収後にデータクリーニング（データ解析の対象として有効な回答票を決める作業）等を行った結果、目標値35％を超える回答割合が得られました（図1）。性別では男性より女性で回答割合が高く、年代毎にみると60歳台（男性：43 %・女性：47％）や70歳台（男性：42%・女性：39%）で回答割合が高くなりました（図2）。
単純集計結果
単純集計表（xlsxファイル形式）を公開しました。（2024年 3月27日）
各項目の回答割合は、調査デザイン（層化二段無作為抽出）を考慮し、非回答者によるバイアスを補正して算出した母集団推定値を用いた。
| 集計表 | 【Aパート】 | 【Bパート】 | 【Cパート】 | 【Dパート】 |
| 【Eパート】 | 【Fパート】 | 【Gパート】 | 【Hパート】 | |
| 【Iパート】 | 【Jパート】 | 【Kパート】 | 【Lパート】 |
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| 【Mパート】 |
研究費
国立がん研究センター研究開発費
「日本人におけるがんに関する健康情報へのアクセス、IT利用、健康行動についての調査」
研究課題番号：2021-A-19（2021年度～2023年度）
研究代表者：島津太一
研究組織
- 代表研究機関
国立がん研究センター - 共同研究機関
京都大学 ・昭和大学 ・聖隷三方原病院 ・東海大学 ・東邦大学 - 運営事務局
国立がん研究センター がん対策研究所「健康情報についての全国調査（2023年）」事務局