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有効ながん予防法の研究開発

日本人におけるがんの要因のリスク評価とがん予防指針の提言

生活習慣・環境要因とがんとの関連について日本人のエビデンスを系統的に収集し、統合解析、国際的エビデンス、メカニズムなどの知見から、要因とがんとの関連性について科学的根拠をもって総合的に評価しています。その中でも確実性が高い6項目を日本人にとって優先度の高いがん予防法の指針を「日本人のためのがん予防法」としてまとめ、提言しています。エビデンスとなる知見の評価は専門家によって定期的に更新され、常に最新のがん予防法を国民に届けることを目指しています。(http://epi.ncc.go.jp/can_prev/(NCC管轄の外部サイトへリンクします。)

国内・国際統合解析に基づく確かなエビデンスの構築

同一の研究テーマでも研究集団ごとに異なる結果が得られたり、テーマによっては単独の研究では十分な対象数が得られない場合があります。個別研究を1歩進め、より確かなエビデンス創出のため、国内の10のコホート研究(多目的コホート研究:JPHC-I, JPHC-II、文科省助成によるコホート研究:JACC、宮城県コホート、大崎国保コホート、三府県宮城コホート、三府県愛知コホート、三府県大阪コホート、高山コホート、原爆被爆者コホート)においてコホート統合解析を主導しています。その成果は日本のがん予防施策を考える上での重要な資料となっています。(http://epi.ncc.go.jp/can_prev/evaluation/(NCC管轄の外部サイトへリンクします。)

国際的にはアジア、日中間、また、世界20数か国から成るプーリングプロジェクトなどのコホートコンソーシアムに積極的に参加し、グローバルな視点でのがん予防の実践に貢献しています。(http://epi.ncc.go.jp/international/(NCC管轄の外部サイトへリンクします。)