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Quality Indicator研究
がん対策基本法が成立し、日本全国どこでも質の高いがん医療が受けられるようにする、「がん医療の均てん化」の推進が国の責務として定められました。この目的を達成するためには、その実態の評価と進捗を把握する必要があります。しかし、その評価方法には定まったものが存在しないのが現状であり、診療プロセスに関する評価指標の作成と計測システムの確立を目的として検討を進めています。
評価指標の作成
平成19年から厚生労働省研究班、平成25年から国立がん研究センターがん研究開発費研究班で、診療の質評価指標（Quality Indicator、QI）の作成を進めています。一般に、QIは、設備や人材に関する「構造」指標、標準診療実施率に代表される「過程」指標、生存率や在院日数といった「結果」指標に大別されます。継続的なモニタリングのためには、理論的に評価と改善が比較的速やかに可能な過程指標が重要です。そのため、研究班では、国際的標準手法であるRAND/UCLA適切性評価法（デルファイ変法）を用いて、診療ガイドラインなどに基づく標準診療に関する過程指標をQIとして作成してきました。我が国における主要な臓器のがん（胃・肺・肝臓・乳腺・大腸）を対象にして作成を行ってきました。
- 文献：Higashi T, Nakamura F, Saruki N, Sobue T. Establishing a quality measurement system for cancer care in Japan. Jpn J Clin Oncol. 43(3):225-32, 2013 [PubMed]
平成25年からは、以下に示したように主に電子データを用いてQIを作成しているため、データの内容に対応したQIを作成しています。国立がん研究センターがん研究開発費研究班において、各学会などと協力してQI項目の新規作成や既存項目の更改を行っており、令和7年には、ゲノムに関連するQIを作成しました。
計測システムの確立
計測システムの確立のため、様々な角度から検討を進めています。当初は、幅広い診療について標準治療の未実施理由なども含めて検討するため、診療録を採録してQIの算定をしてきましたが、非常に労力がかかり、測定自体が進まないという問題がありました。
そこで、平成25年から都道府県がん診療連携拠点病院連絡協議会がん登録部会の活動の一環として、院内がん登録とDiagnosis Procedure Combination(DPC)データを、リンク可能な形で匿名化して収集、統合的に分析することで、多数の施設から作業負担を軽減しつつ測定活動を行っていくことを可能にしました。現在は厚生労働省委託事業として測定を実施し、院内がん登録とDPCデータでのQI算出後に、標準治療未実施理由の検証を行う方式としています。
院内がん登録を国立がん研究センター全国集計のために提出している施設がQI研究に参加可能です。がん診療連携拠点病院を中心として、2021年診断症例では649施設（拠点病院422施設のうち93％を含む）の参加が得られています。参加施設には、標準診療実施率を多施設と比較可能な形で返却するとともに、PDCAサイクルの推進のためにデータが使えるように協力体制を構築しています。