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がん予防・検診
科学的根拠に基づくがん予防・検診の推進を通じて、国民の健康維持と健康寿命の延伸を目指しています。がんのリスク要因の評価や予防法の提言、検診技術の開発・精度管理、生活習慣と疾患の関連を明らかにする大規模コホート研究など、多角的な研究を展開しています。さらに、国際研究機関との連携やデータサイエンスの活用により、がん対策の科学的基盤を強化し、政策提言や社会実装につなげています。
エビデンスに基づく がん予防
科学的根拠に基づくがん予防を推進するために、がんの要因とがんとの関連性について科学的根拠をもとに総合的に評価し、日本人にとって最適ながん予防法を提示しています。
科学的証拠が不足する場合には、科学的証拠をがん予防の実践に確実に結びつけるための橋渡し研究を行っています。
科学的根拠に基づくがんのリスク評価とがん予防法の提言
「がん研究」から「がん予防」への橋渡し研究として、がんの要因となるリスク評価を継続的に実施しています。 また、日本人における要因保有状況を反映し、それらの要因を取り除くことによりがんがどの程度予防できるのか、その度合いを推計しています。 これらの科学的根拠を基に、日本人に適したがん予防法を提示しています。
「科学的根拠に基づくがん予防」がんになるリスクを減らすために
がん対策研究所 予防関連プロジェクト
科学的根拠に基づくがんリスク評価とがん予防ガイドライン提言に関する研究（外部サイトにリンクします）
5つの健康習慣とがんリスク
感染を除く5つの生活習慣について、実践している数に基づき、ご自身のがん罹患リスクを知ることができる web サイトを開発しました。ぜひ一度お試しください。
- がんリスクチェック（外部サイトにリンクします）
がん検診アセスメントとがん検診マネージメント
「がん検診アセスメント」として、検診の有効性評価研究の大規模疫学研究のハブを務め、さらにがん検診ガイドラインを作成しています。 またがん検診が正しく行われているかを評価する「がん検診マネージメント」として、全国の自治体の精度管理状況の把握・分析や、職域での精度管理手法の開発を行っています。
既存の検査法の精度評価と新しい検診技術の開発
すでに検診で用いられている検診手法について、その妥当性の評価や更なる改良につながる研究を行います。 また、新たな検診技術の開発を念頭に、その候補となる検査法に関して感度・特異度などの評価を行い、最終的な有効性評価研究のための基礎となる検討を行います。 さらには、受診者のがんリスクに応じた検診法の開発にも注力します。
6 つのナショナルセンター連携による疾患横断的予防に関する研究（6NC コホート連携事業）
6 つの国立高度専門医療研究センター（6NC：国立がん研究センターと国立循環器病研究センター、国立精神・神経医療研究センター、国立国際医療センター、国立成育医療研究センター、国立長寿医療研究センター）が連携し、現在までの疫学研究などのエビデンスに基づき健康寿命延伸のための提言「疾患横断的エビデンスに基づく健康寿命延伸のための提言（第一次）」をまとめました。 この提言は、6NCがそれぞれの専門性を活かし協働することにより、単一疾患の予防にとどまらない健康寿命延伸のために必要な予防行動と社会的要因を示しています。
電子化医療情報を活用した疾患横断的コホート研究情報基盤整備事業
疾患横断的エビデンスに基づく健康寿命延伸のための提言
多目的コホート研究・次世代多目的コホート研究
多目的コホート研究（JPHC Study）
全国11保健所管内14万人の地域住民を対象とした、生活習慣とがんなどの生活習慣病との関連について明らかにすることを⽬的とした長期追跡調査。 国立がん研究センター研究開発費などにより行われています。（平成 21 年度までは厚生労働省がん研究助成金による指定研究班）
（外部サイトにリンクします）
次世代多目的コホート研究（JPHC NEXT）
全国7県8地域内約 11 万人の地域住民を対象に、生活習慣・生活環境、遺伝的素因、その後の健康状態などさまざまな情報を収集しながら、がん予防など国民の健康の維持・増進に役立つエビデンスを得るための長期追跡調査。 国立がん研究センター研究開発費などにより行われています。
（外部サイトにリンクします）
コホート研究部/国際政策研究部・予防研究部及び国際研究機関との連携
社会医学分野での国際ネットワーク維持をベースに、国際的基準・ルール設定や研究⼿法の標準化に関与し、他国の研究レベル向上に寄与することでがん対策研究所の国際共同研究の基盤整備を実施しています。また、海外研究機関とのモデル的な共同研究を先駆的に⽴ち上げ、成果を⽰すことで、より⼤きな規模での研究や国内外の事業に結びつけることを⽬的としています。
データサイエンス研究
がんの統計情報を⽤いたがんの予防、早期発⾒、罹患率、死亡率などの記述疫学分析やシミュレーション、医療経済など、数理的な⼿法を⽤いたがん対策の分析を行い、政策提言に資する研究を推進しています。
