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健康情報についての全国調査(INFORM Study)

更新日 : 2022年5月10日

 国民の皆さんにとって有益ながん予防や医療に役立つ情報を「誰に」「どうやって」届けるかという、「効果的な情報伝達方法」を明らかにするための全国調査です。

 

【健康情報についての全国調査(INFORM Study)の研究目的・調査設計に関する研究論文】
 日本語による研究概要はこちら調査票はこちら

Otsuki A, Saito J, Yaguchi-Saito A, Odawara M, Fujimori M, Hayakawa M, Katanoda K, Matsuda T, Matsuoka YJ, Takahashi H, Takahashi M, Inoue M, Yoshimi I, Kreps GL, Uchitomi Y, Shimazu T. A nationally representative cross-sectional survey on health information access for consumers in Japan: a protocol for the INFORM Study. World Medical & Health Policy, 2022;1–51. https://doi.org/10.1002/wmh3.506

 

 2019年に行った予備調査では、全国20歳以上の300人の方々を対象にアンケートを郵送し、44%の方々から回答のご協力を得ることができました。性別や年代別に見ても目標回答割合としていた35%以上の回答率が得られ、アンケートを用いた郵送法による全国調査としては望ましい結果と判断されました。また、アンケートの回答から内容の修正を行いました。

 2020年8月には20歳以上の全国民からランダムに選ばれた1万人を対象とした郵送アンケートによる調査を実施しました。アンケート回収後にデータクリーニング(データ解析の対象として有効な回答票を決める作業)等を行った結果、全国調査においても、目標値35%を超える37%の回答割合が得られました(図1)。性別では男性(34 %)より女性(40 %)で回答割合が高く、年代毎にみると50歳台(男性:35 %・女性:46%)や60歳台(男性:43%・女性:49%)で回答割合が高くなりました(図2)。

 

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健康行動の背景要因の解明

 アンケート調査によって、人々が普段、どのように健康に関する情報を得ているか、誰からの情報なら信頼できると感じているか、健康情報を得る際や健康の自己管理にソーシャルネットワーキングサービスを利用するか、がんについてどう思うか、予防や検診についての知識、喫煙や運動などの生活習慣、仕事や年収などの社会経済状況について調査します。これらは過去の研究で、がんや健康情報の発信を進める上で重要とされた項目です。

「誰に」届けるのか?

 健康行動を実践していない人たちはどのような背景要因(特徴)を持つのかを明らかにします。

「どうやって」届けるのか?

 がん予防や医療の情報をよりよく届けるために、対象の特性に合ったメッセージの伝達手段を特定します。

本研究プロジェクトに関する解析中個別の研究テーマ

現在、国立がん研究センターおよび共同研究機関(本ページ下部に機関名を記載)の研究者が各研究課題に基づいてデータ解析、論文執筆を行っており、学術成果として公表予定です。

  • マスメディアを活用したがん予防情報普及の検討 -情報源への信頼に着目して-
  • 地域参加・つながりとがん検診受診の関連
  • 日本において患者に認識されている医療者のコミュニケーションの質
  • 日本における(がん)患者の援助希求行動
  • 日本における子宮頸がん検診受診行動とヘルスリテラシーの関連
  • 地理的・社会経済的要因によるヘルスリテラシーの格差
  • 我が国におけるインターネット上の健康情報へのアクセスの実態と関連要因
  • がん予防に関わる食行動に対するヘルスリテラシー・食知識と食環境
  • 加熱式たばこの有害性の認識の関連要因
  • 加熱式たばこに関する職場内禁煙施策および家庭内禁煙ルールの実態および支持
  • 大腸がん予防・がん検診の知識と大腸がん検診受診との関連
  • がん検診の利益・不利益に関する受診者側の認識の実態とその要因
  • がんの経験と検診受診行動との関連
  • がんに対する信念と予防行動の関連
  • がんのリスク認知と予防・検診に関わる知識・受診行動との関連
  • 多疾患併存とがんに関する情報取得状況との関連

 


  • 代表研究機関
    国立がん研究センター
  • 共同研究機関
    お茶の水女子大学、慶應義塾大学、帝京大学、東邦大学、武蔵野大学、明治大学、東京都健康長寿医療センター研究所、京都大学、ヘルシンキ大学
  • 運営事務局
    国立がん研究センター がん対策研究所「健康情報についての全国調査」事務局