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5年生存率、10年生存率データ更新 グラフデータベースKapWeb更新

全がん協加盟がん専門診療施設の診断治療症例について
5年生存率、10年生存率データ更新 グラフデータベースKapWeb更新

2020年11月19日
国立研究開発法人国立がん研究センター

国立研究開発法人国立がん研究センター(理事長:中釜 斉、所在地:東京都中央区)の研究開発費に基づく研究班「施設をベースとしたがん登録情報の収集から活用・情報発信までの効果と効率の最大化モデル構築のための研究(以下、研究班)」研究班(班長:奥山絢子、所属:国立がん研究センターがん対策情報センターがん登録センター)は、全国がんセンター協議会(会長:中釜 斉、以下、全がん協)の協力を得て、加盟32施設の診断治療症例について部位別5年生存率、10年生存率を集計し、全がん協ホームページで一般公開しました。

同研究班は、1997年診断症例より部位別臨床病期別5年生存率、1999年診断症例より施設別5年生存率を公開し、2012年からはグラフを描画する生存率解析システム「KapWeb」を開設、2016年からはより長期にわたる生存率を把握するため10年生存率を公開するなど、先駆的な取り組みを行い諸問題の調査、研究に取り組んでいます。

今回の公表ポイント

  • 部位別5年生存率について、2010年から2012年に診断治療を行った148,226症例を集計。
  • 2010年から2012年症例、全部位の5年相対生存率は68.6%(前回、2009年から2011年症例68.4%)。
  • 部位別10年生存率について、2004年から2007年に診断治療を行った94,392症例を集計。現在、10年生存率の算出と公開を行っているのは同研究班によるもののみ。
  • 2004年から2007年症例、全部位の10年相対生存率は58.3%(前回、2003年から2006年症例57.2%)。
  • 1年から10年までの生存率年次推移を、がん種、病期、治療法など様々な条件設定で検索が可能なグラフデータベースKapWeb も更新。(注:6年から10年生存率は一部の期間のみ)
  • 部位別生存率において、相対生存率に加え、実測生存率も提示。

生存率の統計について

生存率は、都道府県が行う地域がん登録で2009年から2011年に診断された22府県、約59万症例の5年相対生存率と、がん診療連携拠点病院等が行う院内がん登録で2010年から2011年に診断された全都道府県318施設、約65万症例による5年実測・相対生存率が公開されていますが、10年生存率については実測・相対生存率ともに公開されていません。また、2016年1月より開始された全国がん登録において同年診断症例の5年生存率が公開されるのは、2022年以降になります。

注:各がん登録における生存率算出方法の違い等については、関連ファイル:各がん登録における生存率の統計について をご参照ください。

データベース概要

対象施設

全国がんセンター協議会 32加盟施設 (2020年1月現在)

北海道がんセンター、青森県立中央病院、岩手県立中央病院、宮城県立がんセンター、山形県立中央病院、茨城県立中央病院、栃木県立がんセンター、群馬県立がんセンター、埼玉県立がんセンター、国立がん研究センター東病院、千葉県がんセンター、国立がん研究センター中央病院、がん研有明病院、都立駒込病院、神奈川県立がんセンター、新潟県立がんセンター新潟病院、富山県立中央病院、石川県立中央病院、福井県立病院、静岡県立静岡がんセンター、愛知県がんセンター、名古屋医療センター、滋賀県立総合病院、大阪医療センター、大阪国際がんセンター、兵庫県立がんセンター、呉医療センター・中国がんセンター、山口県立総合医療センター、四国がんセンター、九州がんセンター、佐賀県医療センター好生館、大分県立病院

収集症例

1997年から2012年までに全がん協加盟32施設で診断治療を行った783,000症例

集計対象

5年生存率: 2010年から2012年に診断治療を行った症例のうち、集計基準を満たした148,226症例
10年生存率: 2004年から2007年に診断治療を行った症例のうち、集計基準を満たした94,392症例

集計基準

  • 15歳から94歳までの症例(15歳未満、95歳以上は除外)
  • 良性腫瘍、上皮内がん、0期、転移性腫瘍は除外
  • 自施設診断自施設治療、および他施設診断自施設治療症例(診断のみは解析対象外)
  • 以下の基準を満たした施設のデータのみを集計
    臨床病期判明率60%以上
    追跡率(予後判明率)90%以上

実測生存率、相対生存率とは

生存率には、実測生存率と相対生存率があります。実測生存率とは、死因に関係なくすべての死亡を計算に含めた生存率で、この中にはがん以外の死因による死亡も含まれます。一方、相対生存率は、がん以外の死因による死亡などの影響を取り除いたもので、患者集団の実測生存率を、患者集団と同じ性・年齢構成の一般集団における生存率で割ることによって算出されます。

生存率算出における課題

生存率は、登録精度の高いがん登録が行われることで、初めて信頼に足る生存率が算出可能となります。今回の生存率集計では施設・部位・年などのグループによっては、追跡率が90%未満の場合が存在しています。これは、個人情報保護に対する自治体の対応の違いにより、住民票照会が困難な市区町村の存在が一因と考えられます。今回の公表を通して、予後情報の活用に対する理解と関心がさらに高まり、正確な予後情報の確認調査が可能な体制の充実が期待されます。

5年生存率

  • 2010年から2012年に診断治療を行った32施設148,226症例について、病期不明症例を含む全症例と手術症例の5年生存率を部位別に算出しました。
  • 算出した部位は、22種です。
  • 1997年から1999年症例、1997年から2000年症例、2001年から2003年症例(注)、2004年から2007年症例(注)、2007年から2009年症例(注)、2008年から2010年症例(注)、2009年から2011年症例(注)に続いての公開となります。注:病期不明症例を含む全症例と手術症例による算出

部位別算出(別紙表1.全がん協部位別臨床病期別5年生存率 参照)

部位別臨床病期別に、病期不明症例を含む全症例と手術症例の生存率および病期判明率、手術率、追跡率を算出し、一覧で表示しています。

相対生存率算出結果の概要 (一部抜粋)

全部位全臨床病期の5年相対生存率(病期不明症例を含む全症例)は68.6%でした。

注:数値は部位別の病期不明症例を含む全症例の5年相対生存率
注:( )内の数値は、2009年から2011年症例の5年相対生存率

  • 全部位68.6%(68.4%)
  • 食道48.9%(46.0%)
  • 胃74.9%(74.9%)
  • 大腸76.5%(76.8%)
  • 肝38.1%(37.0%)
  • 胆のう・胆管28.9%(28.6%)
  • 膵臓11.1%(9.9%)
  • 喉頭82.0%(79.5%)
  • 肺46.5%(45.2%)
  • 乳(女)93.6%(93.7%)
  • 子宮頸75.7%(76.8%)
  • 子宮体86.3%(86.4%)
  • 卵巣65.3%(66.2%)
  • 前立腺100.0%(100.0%)
  • 腎臓など69.9%(69.4%)
  • 膀胱68.5%(69.0%)
  • 甲状腺92.6%(92.4%)

注意事項

初回(1997年から1999年症例)の公表値は61.8%であり、相対生存率は上昇していますが、前回公表した相対生存率(2009年から2011年症例)と比較した場合、多くの部位で生存率の上昇を認める一方、低下している部位も含めて、臨床的に意味のある変化は認められません。

10年生存率

  • 2004年から2007年に診断治療を行った21施設94,392症例について、病期不明症例を含む全症例と手術症例の10年生存率を部位別に算出しました。
  • 算出した部位は、18種です。
  • 10年相対生存率の算出は、2003年から2006年に診断治療を行った19施設80,708症例に続き 6回目の算出、公開です。
  • データ提出施設が限られているため、前回同様に施設別の算出は行っていません。

部位別算出(別紙表2.全がん協部位別臨床病期別10年生存率 参照)

部位別臨床病期別に、病期不明症例を含む全症例と手術症例の生存率および病期判明率、手術率、追跡率を算出し、一覧で表示しています。5年生存率と10年生存率ではデータベースが異なるためご留意ください。

データ提供施設(21施設)

青森県立中央病院、岩手県立中央病院、宮城県立がんセンター、栃木県立がんセンター、群馬県立がんセンター、埼玉県立がんセンター、千葉県がんセンター、国立がん研究センター東病院、がん研究会有明病院、神奈川県立がんセンター、新潟県立がんセンター新潟病院、富山県立中央病院、福井県立病院、静岡県立静岡がんセンター、愛知県がんセンター、滋賀県立総合病院、国立病院機構大阪医療センター、兵庫県立がんセンター、呉医療センター・中国がんセンター、佐賀県医療センター好生館、大分県立病院

相対生存率算出結果の概要 (一部抜粋)

全部位全臨床病期の10年相対生存率(病期不明症例を含む全症例)は58.3%でした(同じデータベースによる5年相対生存率は65.5%)。

注:数値は各部位の病期不明症例を含む全症例の10年相対生存率
注:( )内の数値は、2003年から2006年症例の10年相対生存率

  • 全部位58.3%(57.2%)
  • 食道31.8%(30.9%)
  • 胃66.8%(65.3%)
  • 大腸68.7%(67.8%)
  • 肝16.1%(15.6%)
  • 胆のう・胆管19.1%(18.0%)
  • 膵臓6.2%(5.3%)
  • 喉頭63.3%(61.9%)
  • 肺32.4%(30.9%)
  • 乳(女)86.8%(85.9%)
  • 子宮頸68.7%(68.8%)
  • 子宮体81.6%(81.2%)
  • 卵巣48.2%(45.3%)
  • 前立腺98.8%(97.8%)
  • 腎臓など62.8%(64.0%)
  • 膀胱61.1%(62.6%)
  • 甲状腺85.7%(84.1%)

注意事項

前回公表した相対生存率(2003年から2006年症例)と比較した場合、多くの部位で生存率の上昇を認める一方、一部低下している部位も含めて、臨床的に意味のある変化は認められません。

KapWeb

KapWeb(カップウェブ)は、部位、病期、性別、年齢、初回治療など様々な条件を組み合わせて相対生存率をみることができるデータベースで、2012年10月から一般公開しています。2016年1月からは1年から10年までの相対生存率をみることが可能になりました。(注:6年から10年生存率は一部期間のみ)
今回新たに5年生存率算出のため、2012年に診断治療を行った32施設54,172症例の情報と、10年生存率算出のため、2007年に診断治療を行った21施設34,644症例の情報を追加しました。

全がん協生存率

主な機能

  • 各種条件で絞り込みが可能な生存率解析システム
  • 条件設定により生存率を算出
    生存率の年次推移をグラフと数値の一覧表でみることが可能です。
  • がんサバイバー生存率の算出
    治療開始から一定期間生存した患者さんの生存率を集計(長く生存した患者さんほどその後の生存率の改善をみることが可能)。
  • 英語による表示も可能
  • エデラーII法での生存率の算出 (くわしいデータ画面ではI法かII法の選択可)
    エデラーI法は患者集団の年齢分布が変化しないものとして生存率を計算し、エデラーII法は患者集団の年齢分布が変化するものとして生存率を計算しています。患者集団の年齢構成は死亡者が増えると変わるため、エデラーII法がより実態に即した生存率の 計算が可能です。
  • 生存率の解説、KapWebの使い方などを詳しく解説したパンフレット『がんの時代を生きぬくために (日本語版/英語版)』を掲載しました。

活用方法

  • 患者さんの治療選択の参考情報。
  • 引き続き再発に注意が必要か、再発の多い時期を乗り切ったか等の見通しを得る。

データ提供に関する配慮

がん告知の直後など受容に必要な心の準備が整っていない患者さんや、生存率について情報を望まない方のために、説明と統計ページ回避画面を用意しています。

検索項目

  • 部位 全28種(一部重複あり)
    全部位、口唇・口腔・咽頭、舌、中咽頭、上咽頭、下咽頭、食道、胃、大腸(結腸・直腸)、結腸、直腸、肝、胆のう・胆管、膵臓、喉頭、肺(気管を含む)、骨、悪性黒色腫、皮膚、中皮腫、乳房、子宮、子宮頸部、子宮体部、卵巣、前立腺、腎・尿路(膀胱を除く)、膀胱、甲状腺
  • 臨床病期
  • 年齢
  • 性別
  • 手術(全症例、外科的、体腔鏡的(腹腔鏡、胸腔鏡)、内視鏡的(ポリープ切除など)、手術なし
  • 治療法(放射線治療、化学療法、免疫・BRM療法、内分泌療法)
  • 生存率(5年生存率、10年生存率、1年から10年までの生存率)

報道関係からのお問い合わせ先

国立研究開発法人 国立がん研究センター 企画戦略局 広報企画室
担当:がん対策情報センター がん登録センター 院内がん登録室 高橋 ユカ

郵便番号:104-0045 東京都中央区築地5-1-1
ダイヤルイン:03-3547-5201(内線 3548)(担当:高橋)
電話番号:03-3542-2511(代表)
E-mail:ncc-admin●ncc.go.jp (●を@に置き換えてください)

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