「The Japan Advantage: A New Era for Global Drug Development」をボストンで開催
2026年7月10日
In English
2026年6月2日、国立がん研究センター(NCCJ)は、在ボストン日本国総領事館およびCIC Japan Deskの協力のもと、米国マサチューセッツ州ケンブリッジのCIC Cambridgeにて「The Japan Advantage: A New Era for Global Drug Development」を開催しました。バイオテック/バイオファーマ企業、臨床開発関連企業、ベンチャーキャピタル、学術機関など、グレーター・ボストン地域のライフサイエンス・コミュニティから約60名が参加しました。
本イベントは、ボストンのイノベーション・エコシステムにENSEMBLExJを正式に紹介する初めての機会となりました。ENSEMBLExJは国の事業として国立がん研究センターが運営する取り組みで、日本に拠点を持たない海外バイオテック企業を対象に、臨床開発戦略の立案から薬事対応、主要医療専門家(KOL)・実施医療機関とのマッチング、事業開発まで一貫して支援するものです。開会にあたり、在ボストン日本国総領事館の高橋誠一郎総領事は、「世界有数のバイオテック集積地であるグレーター・ボストン地域でENSEMBLExJの立ち上げを発信することは、日本はオープンで準備が整っており、パートナーシップ構築に積極的に取り組んでいく、という明確なメッセージを世界の医薬品開発コミュニティに発信するものです」と述べました。
続いて、国立がん研究センター、武田薬品工業、医薬品医療機器総合機構(PMDA)の登壇者が、グローバル開発計画の早期段階から日本を組み込むことの重要性について講演しました。国立がん研究センター中央病院 国際開発部門の大熊ひとみ研究企画室長は、「日本を米国・欧州での開発後に追加する地域として後回しにすべきではありません。早期から検討することで、開発スピード、コスト効率、薬事上のインセンティブ、将来的な承認価値の面で大きな可能性が生まれます」と強調しました。PMDAワシントンD.C.事務所の石黒昭博所長は、先駆的医薬品指定制度による最短6か月での優先審査や、米国企業向けの英語での無料事前相談について紹介しました。
パネルディスカッションでは、薬事戦略、オペレーション上の留意点、早期から日本を組み込むことの商業的意義について議論が行われ、ENSEMBLExJがすべての疾患領域を対象としていることも改めて確認されました。中外製薬のDan Lefflerエグゼクティブ・メディカル・ディレクターは、「最大の障壁は、コストに関する時代遅れのイメージです。現在の日本は10年前ほど高コストではなく、PMDAも大きく進化しています。スピード、品質、費用対効果の面から、日本はグローバル開発における有力なプレーヤーとなっています」と述べました。
国立がん研究センターとCIC Japan Deskは今後も、グレーター・ボストン地域のライフサイエンス・コミュニティと日本の医薬品開発エコシステムとの連携を継続的に支援してまいります。
