先進医療
先進医療については、平成16年12月の厚生労働大臣と内閣府特命担当大臣等との「基本的合意」に基づき、国民の安全性を確保し、患者負担の増大を防止するといった観点も踏まえつつ、国民の選択肢を拡げ、利便性を向上するという観点から、保険診療との併用を認めることとしたものです。
また、先進医療は、健康保険法等の一部を改正する法律（平成18年法律第83号）において、「厚生労働大臣が定める高度の医療技術を用いた療養その他の療養であって、保険給付の対象とすべきものであるか否かについて、適正な医療の効率的な提供を図る観点から評価を行うことが必要な療養」として、厚生労働大臣が定める「評価療養」の1つとされています。
先進医療にかかる料金は、患者さんの自己負担（保険適応外）となります。高額療養費の払い戻しの対象とはなっておりませんが、所得税の控除の対象になります。料金は、先進医療の種類や病院によって異なっております。先進医療以外の通常の医療と共通する部分（診療・検査・投薬・注射・入院料等）の費用は、保険扱いとなります。
平成28年1月1日現在、第2項先進医療【先進医療A】62種類、第3項先進医療【先進医療B】52種類が承認されています。
そのなかで、国立がん研究センター東病院では次の先進医療が承認されています。
先進医療の詳細につきましては、連リンクの厚生労働省ホームページをご覧ください。
| 先進医療技術名 | 技術の概要 | 先進医療に係る費用 |
|---|---|---|
| 陽子線治療 限局性固形がん ［第2項先進医療技術］ |
放射線の一種である粒子線（陽子線）を病巣に照射することにより悪性腫瘍を治療する。 | 2,883,000円 （患者負担額） |
| ペメトレキセド静脈内投与およびシスプラチン静脈内投与の併用療法 肺がん（扁平上皮肺がんおよび小細胞肺がんを除き、病理学的見地から完全に切除されたと判断されるものに限る。） ［第3項先進医療技術］ |
PEM＋CDDP併用療法は、1日目にPEMは500mg/平方メートルとCDDPは75mg/平方メートルを投与し、3週毎に4回投与する。進行非扁平上皮非小細胞肺癌に対する有効性、および安全性が確立した治療であり、さらには術後補助化学療法としても期待されている治療法である。 | 404,772円 （実質患者負担額 0円） |
| インターフェロンα皮下投与及びジドブジン経口投与の併用療法 成人T細胞白血病リンパ腫（症状を有するくすぶり型又は予後不良因子を有さない慢性型のものに限る。） [第3項先進医療技術] |
IFNα/AZT 療法は、IFNα（スミフェロン(R)注DS 300万から600万単位）を連日皮下注射し、AZT（レトロビル(R)カプセル400から600mg）を連日経口内服する。海外ではすでに標準治療の一つとして広く行われており、後ろ向き調査（疫学調査の方法の1つ）ではあるが有用であると報告されている。 | 3,374,000円 （実質患者負担額 0円） |
| 周術期カルペリチド静脈内投与による再発抑制療法 非小細胞肺がん（CT撮影により非浸潤がんと診断されたものを除く。） 【第3項先進医療技術】 |
非小細胞肺癌完全切除例に対する手術療法はすでに確立された治療法であるが、根治術を施行できても約半数に再発を認めているのが現状である。周術期に転移再発抑制を講じる治療法は未だ確立されていない。一方、これまでの臨床研究から、ヒト心房性ナトリウム利尿ぺプチド(hANP)の周術期投与は非小細胞肺 癌の術後再発を抑制する有望な治療法である可能性が示唆されている。そこで、肺癌手術の術後再発抑制としてのhANPの有用性をランダム化比較試験で評価することを目的に、術後2年無再発生存期間を主要評価項目とした臨床試験を計画した。 | 122,835円 （実質患者負担額 1,875円） |
関連リンク
- 厚生労働省：先進医療の概要について (外部サイトにリンクします)